DCやiDeCOには退職金控除が適用されますが、１回目の退職金と同時受給できない私の場合は計算が複雑です。
公式の説明文章は絶望的に意味不明。頭の良すぎる人が考えるとおかしなものになるという典型です。
YouTuberの方の動画でようやく理解できた（たぶんwww）のでMEMOしておきます。
私のパターン（予定）
≪退職金受給後20年以内にDC（iDeCo）受給パターン≫
・勤続33年（32年4ヶ月）60歳で最初の退職金一括受給
・DC開始52歳～60歳、その後iDeCoに一本化し65歳まで拠出（予定）。通算積立年数13年
・65歳で２回目の退職金iDeCO一括受給
（退職金控除）
１回目（33年分）：60歳受給
20年×40万円＝800万円、13年×70万3＝910万 退職金控除合計1710万円
つまり、１回目の退職金が1710万以内なら非課税。
ここまでは簡単です。
例えば１回目の退職金が1300万円なら非課税。かつ、1710-1300＝410万円の控除額が残りますが、
私の場合は60歳時点でDCの積立期間が10年未満の為、60歳での同時受給ができず、この410万円はまぼろしとなり、違う計算が必要になります。
２回目（DC/iDeCo）：65歳受給
・DC+iDeCoの通算積立期間が13年。上記表から13×40万円＝520万円をいったん退職金控除とする（①）
・ところが、１回目の退職金期間と重複している52歳～60歳の８年間分の控除が①から減額されてしまう
・8年×40万＝320万円 520万円-320万円で＝退職金控除は200万円に減額（②）
≪ここで特例登場！≫
『退職所得控除の金額 > 受給済みの退職金』の場合は、税金が優遇される
（つまり、１回目に対象金控除を使い切らなかった場合＝『1710万円>1300万円』は、特例がある）
ここで「みなし勤続年数」という謎の年数を算出します。
| 前の退職金の収入金額 | 算式 |
|---|---|
| 800万円以下 | 収入金額÷40万円 |
| 800万円を超える場合 | (収入金額-800万円）÷70万円+20 |
上記表下段の計算式より
例）（前の退職金1300万円-800万円）÷70万円≒2.85+20≒27年
つまり、私の場合本当は33年勤続で８年DCと重複しますが、27年勤続とするので33-27＝５年重複期間が減り、重複期間は３年となる。
②では減額200万円だったが、この特例により減額は、3年×40万円＝120万円となるので、
①で計算した520万円-120万円で、iDeCoの退職金控除は400万円となる。
これで、60歳時点でまぼろしとなってしまった410万円の控除とほぼ同額の控除額復活となります。
だったら最初から20年ルールなどやめてしまえばいいじゃないか！
と言いたくなる、一般サラリーマンにとってはだたただ複雑になるだけの愚策なわけです。
（私が思うに「見なし」の計算式の登場から、ややこしくなっている。こういうのがダメ）
気を取り直して・・・
例）65歳でiDeCoの受給金が500万円になったとして、この時点で受給すると
（500-控除400）÷2＝50万円が課税対象
・50万の場合は
所得税率5％＝2.5万円
住民税率10％（一律）＝5万円
税金合計7.5万円
いやいや、これもたぶん合っているのではないかな程度で100％の自信はありませんが・・・
※因みに、60歳から拠出せず、運用のみ(運用指図)もできますが、積み立て年数にはカウントされませんので、少額でも拠出を続けた方が良さそうです。
この動画でなんとかここまで理解しました。
▼ご自身でご確認ください▼
youtu.be
詳しい動画ありがとうございました。
